「コロナ後の地方はどうなるのか」考察記事まとめ-村八分・地方移住・まちづくり・観光など-

新型コロナウイルス発生以降、ニュースで地方の可能性と課題について聞かない日はありません。

  • コロナによって地方と都市の分断が進んでいる
  • コロナによって地方移住が今後加速する
  • コロナにかかったら地方では村八分にされる

などなど切り口はさまざまですが一体、コロナ後に地方はどのようになっていくのでしょうか?

KAYAKURAではコロナ発生以降15本以上、地方とコロナの関連について迫った記事を公開しました。筆者はコロナ後の地方についてAbema Prime Newsへ解説者として出演したり毎日新聞にコメントを寄稿したりと、地方×コロナ研究の第一人者としてマスメディアに出ています。

この記事ではそんな筆者が11本の「地方×コロナ」に関連するKAYAKURA上の記事を紹介していきます。ぜひコロナ後の地方について考えるうえで参考にしてみてください。

コロナ後の地方移住について知りたい人におすすめの記事

最新インターネット調査からコロナ後の地方移住動向を読み解く

政府はこの度、東京圏(埼玉、千葉、東京、神奈川)在住の1万人を対象にしたインターネット調査の結果をまとめました。調査結果では「東京圏以外の地方で暮らすことに関心を持っているとの回答が全体の49.8%を占めた」ほか、若い層ほど関心が高い傾向も浮かんできたとのことでした。

この記事では、コロナ後の地方移住に関する国の広報戦略にも活かされる今回の調査結果と2018年の類似した調査の結果を比較検討することで、2020年2月時点での地方移住動向を読み解いています。分析から見えてきたのは、Uターン促進施策や東京圏にネガティブな感覚を持つ層への直接的なアプローチ(首都圏での移住相談説明会)などの施策が今後も効果的であることでした。

地方移住の実態・課題・可能性をわかりやすく整理

新型コロナウイルスによる「地方移住加速論」は地方に微かな希望を与えます。ネガティブなニュースが多い中で少しでも明るい光を追い求めることは大切ですが、明るいニュースの光によって盲目的になり「地方移住の現実」から目をそらしてはいけません。

地方自治体にとっても地方移住近傍者にとっても明るい未来を描くために、ここで1度立ち止まって地方移住の実態を再確認しましょう。この記事では各種データに基づいて、コロナ後の地方移住動向を考えるうえで押さえておきたい基礎的情報を整理しています。

地方移住の現状と今後の動向-キーワードはAI, SDGs, MaaS-

KAYAKURAでは不定期で地域・社会・観光のトレンドを分析した社会動向レポートを公開しています。社会動向レポートvol,1「日本における地方移住の現状と、さらなる地方移住促進のために重要な3つの視点~AI, SDGs, MaaS~」では、コロナ後の時代と重なる2020年代の地方移住を考えるうえで重要な3視点について、先進的事例を参照しながらその可能性と課題を検討しています。

コロナによる都市と地方の分断を乗り越えるために

ビッグローブが実施した「在宅勤務に関する意識調査」の調査結果第3弾が2020年5月7日に発表されました。調査の中で「日本国内で在宅勤務が一般的になった場合、社会現象として起こり得ると思うこと」という質問に対して、38.8%が「地方に住む人が増える」と答えたことが話題になりましたが、本当に地方移住は加速するのでしょうか?

コロナによる都市と地方という新たな分断と、コロナで顕在化した悪しき共同体マインドを乗り越えなければ地方移住が増えても幸せな未来は待っていないという事実をと、課題の解決策を提示しています。具体的には、暗黙知の見える化や事前の情報共有、移住後のサポート体勢の強化など「共同体マインド」による差別や偏見が生まれにくい仕組みをつくっていくことが重要です。

Abema Prime Newsに出演「コロナ禍で”田舎最強説”」は本当か?

KAYAKURA代表伊藤が、2020年5月15日Abema Prime Newsで放送された「コロナ禍で”田舎最強説” 家賃20万円→1万円に! ”生活する環境”お金・仕事は? 移住者の生活から考える」に解説者として出演しました。

現在33分間のアーカイブ映像が上記ページから無料で視聴できます。コロナ後の地方移住・田舎暮らしに興味関心のある方はぜひご覧ください。

コロナ後の地方創生について知りたい人におすすめの記事

コロナ後の地方創生・まちづくりをふるさと納税成功事例に学ぶ

ふるさと納税は各自治体が自由に使える財源であり、リーダーシップと新しい発想次第でこれまでの決められた予算の中では生まれなかった先進的な取り組みに使うことができます。特にふるさと納税の拡大は、その時期を地方創生・地方移住促進の拡大と同じくしており、ふるさと納税はまちづくりにもさまざまな形で活用されています。

この記事では、ふるさと納税を活用した自治体の先進的で優れたまちづくり・地域活性化の取り組み事例を2つ紹介しています。2つの先進事例からみえてくるのはコロナ後のふるさと納税と地方創生・まちづくりの可能性。キーワードは「ふるさと納税は”終わり”ではなく””はじまり」です。

コロナ後のワークスタイル・ライフスタイルを考える対談記事-音声あり-

コロナ後の地方における働き方、関係人口の在り方、コミュニティの可能性などに迫った連載インタビュー記事。「イキイキと働く大人で溢れる社会、そんな大人をみて、子どもが未来に夢を描ける社会を創りたい。」をコンセプトに活動する一般社団法人Work Design Lab代表理事 石川貴志さんとKAYAKURA代表 伊藤将人によるトークセッションです。なお記事は音声でも聴けるので、歩きながら仕事しながら楽しんでもらえます。

コロナ後に広まる8つの観光スタイルを予測

新型コロナウイルス後に日本の観光がどう変わるのかを端的にまとめた記事。記事の中ではコロナ後の観光のキーワードとして「複数の選択肢」と「地方」の観光をあげています。

記事内で挙げている8つの変化は以下の通りです。

  • 地方の観光需要が増える
  • スキマな観光地に注目が集まる
  • アウトドアアクティビティに人が集まる
  • サイクリングツーリズムが広まる
  • 関係人口や交流人口創出のための観光が盛り上がる
  • 別荘に注目が集まる
  • ヘルスツーリズム・メディカルツーリズムが広まる
  • 観光地に行かなくても観光できる VR 観光が広まる

コロナ後に地方で変化する5つのこと

新型コロナウイルスによって、地方の何が変わり何が変わらないのかを端的にまとめた記事。 地方移住が少し進む、関係人口を他拠点居住者が増える、地方中小企業が相当のダメージを負う、地方の郊外化がさらに進む、地方ならではの会って話すことの価値が高まる、などについて簡潔に解説しています。変化は決してプラスなことだけでなく、マイナスな変化もプラスな変化以上にあることに注意が必要です。

コロナ後に増す「SDGs」の重要性-地方創生・まちづくりとSDGsの関連-

新型コロナウイルスは「当たり前の日常」を一度壊し、新しい日常「ニューノーマル」をつくることを私たちに迫っています。これまでと同じ日常では予測不可能な事態に対応できない、新型コロナウイルスが気付かせたことを2015年から世界に発信している目標が「SDGs」です。まちづくりや行政運営において日々重要度が増しているSDGsの視点から地方を眺めると、多くの課題がクリアになりやるべきことが整理できます。SDGsはコロナ後、2030年まで地方を考えるうえで外せないキーワードです。

コロナによる都市と地方の分断について知りたい人におすすめの記事

都市と地方の二項対立を乗り越えるための社会学的提言

社会学的視点から都市と地方の二項対立を乗り越えるための具体的方法を検討している本記事。1980年代後半~1990年代前半に活躍した社会学者ゲオルグ・ジンメルの名論文『大都市と精神生活』を参照しながら展開していくボリュームある記事です。都市と地方の分断を乗り越えるためには、話者の視点と経験によって何を指すかが変わる「都市」と「地方」という言葉を安易に使わず、固有名詞と経験をベースに話をすることを筆者は記事の中で勧めています。

まとめ-待っていてもコロナ後に地方は変わらない-

コロナ発生以降ありがたいことに地方移住に関する取材を受けさせていただきます。その中でも最も多い質問が「コロナ後に地方はどう変わりますか?」という漠然としたものですが、1つだけ明らかなのは受動的に変化を待っていてもポジティブな変化は生まれないということです。

能動的に未来を明るいものにするための変革を起こさなければ、地方のさらなる衰退はコロナに関わらず必至です。今からできることをコツコツと積み重ねていくことで、コロナ後の地方にポジティブな変化を与えていきましょう。

KAYAKURAでは地方移住・まちづくりに関する講座や勉強会の講師・WSのファシリテーション、執筆、関連した地域活性化・地方創生・観光インバウンドなど関連事業のサポート/コーディネートを行っております。お困りの方はお問い合わせフォームからお気軽にご連絡ください。

-ラジオ版KAYAKURA-

ラジオ版KAYAKURAは毎回1つのテーマについて5分~10分で深堀する音声コンテンツです。テーマは社会課題・最新ニュース・地方創生・観光インバウンドなど。スキマ時間の学びを思考を促す内容となっていますので、ぜひ聴いてみてください。

KAYAKURA

KAYAKURAは「新しい地域と観光を考える」をコンセプトに、地域と地域にまつわる言葉や動向を深く考える地域考察メディアです。

この記事を書いた人

Masato ito

1996年長野県生まれ。大学在学中に自身が代表を務める事業が長野県地域発元気づくり大賞を受賞。現在は一橋大学社会学研究科にて国内移住に関する研究を行いながら、KAYAKURA代表として長野県を主なフィールドに観光インバウンド・移住・まちづくりのコーディネート・プランニング・調査・PRを多数手がける。2019年からは都内の企業と地方の企業や自治体をつなぐ新たな取り組みも開始。訪日観光客向け観光情報発信サイトNAGANO TRIP運営。池田町第六次総合計画審議委員。週刊SPAや公益社団法人 日本観光振興協会発行『観光とまちづくり』など寄稿多数。2019年4月から東京都国立市と長野県池田町の2拠点居住実践中.