曖昧な二項対立を乗り越えて-「オンラインorオフライン」「都市or地方」で見落としている複雑さに目を向ける-

コロナ禍においてオンラインコミュニケーションの時間が増えた人は少なくない。オンラインの普及は私たちの働き方や暮らし方にも大きな影響を与えている。

語る主体によって異なる「地方」に臨むこと

岡山県庁では4,5月の移住電話相談件数が前年同期比2.5倍増となった。またコロナにより都市の脆弱性やリスクの顕在化により、二地域居住や地方移住、ワーケーションなど拠点の移動や複数地域とつながる暮らしを考え始めた人もみられた。

筆者は先月、ワーケーションの取材で栃木県の那須高原を訪れた。主催企業は今回、那須高原でワーケーション事業を始めた理由を「東京から新幹線で約1時間。緊急の用事があってもすぐ本社に戻れる距離感が魅力のひとつ。これより離れると厳しい」と説明。彼らにとって地方やローカルはあくまで「東京とのアクセスが良い」ことが前提にある。

オンラインがどこまで普及しても超えることのできない物理的なオフラインの重要性を示している。

高まる物理的なオフラインの重要性

エクスペディア・ジャパンの調査によれば、日本人がホテルでもっとも重視するものは「Wi-Fiの有無」である。Wi-Fiはオンラインコミュニケーションにおいて必須だが、ルーターという「物質」が無ければ使えない。

一般社団法人移住交流推進機構の調査によれば東京圏在住者が移住に興味を持つ理由の1位は自然環境である。リモートワークが普及し住む場所も働く場所も自由になった人は増えたが、一方で彼らは自然環境という移動できない物質(資源)に魅かれ移住している。

また那須高原の事例からは、オフラインの交通インフラと地理的特性が、人々の選択に大きな影響を与えていることがわかる。

曖昧な二項対立枠組みを脱構築した先にある、コロナを経た世界

このようにオンラインの普及でオフラインの存在感が高まる構図は、グローバル化によるローカルの価値の高まりという構図と重なる。

グローバル化によりあらゆる境界は低くなり人・モノ・カネ・情報は自由に移動できるようになった。しかしその反動として「どこで暮らすか」という選択の重要度は増している。選択肢が増えた中でなぜその地域を選ぶのか。地域活性化やまちづくりの活発化にみることができる。

今後「オンラインかオンライン」「中央か地方」など、単純化された二項対立枠組みでは見えない複雑さや違いが価値をもつ。

コロナ禍において「地方に可能性はあるか?」「オンラインは社会を変えるか?」といった問いを見かけることが増えたが、コロナ後の世界を正確に読み解くためには、まずは曖昧な二項対立枠組みを脱構築しなければならない。

同じ地方でもアクセスの良し悪しや環境によってとるべき施策は異なる。他所の成功例や曖昧で耳触りの良い言葉に惑わされてはいけない。

参考資料
日本人がホテルで重視するポイントは?
山陽新聞digital,「県への移住相談、4月から急増 コロナ影響、首都圏や関西から」.
・一般社団法人移住交流推進機構 「若者の移住」調査

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この記事を書いた人

Masato ito

1996年長野県生まれ。大学在学中に自身が代表を務める事業が長野県地域発元気づくり大賞を受賞。現在は一橋大学社会学研究科にて国内移住に関する研究を行いながら、KAYAKURA代表として長野県を主なフィールドに観光インバウンド・移住・まちづくりのコーディネート・プランニング・調査・PRを多数手がける。2019年からは都内の企業と地方の企業や自治体をつなぐ新たな取り組みも開始。訪日観光客向け観光情報発信サイトNAGANO TRIP運営。池田町第六次総合計画審議委員。週刊SPAや公益社団法人 日本観光振興協会発行『観光とまちづくり』など寄稿多数。2019年4月から東京都国立市と長野県池田町の2拠点居住実践中.