日本全国の企業のデジタルシフト実現を支援する株式会社デジタルシフト（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：鉢嶺 登）が、企業の人事担当者、経営者400名を対象に「新卒社員の在宅勤務によるストレス状況」に関するアンケート調査を実施した。
本記事では調査結果を紹介すると共に、株式会社デジタルシフトが那須の大自然の環境の中で仕事ができるワーケーションサービスの新プランとして、本年4月1日（木）より提供を開始する「メンタルヘルスケアプラン」を紹介する。
新卒社員のうち86.3%がリモートワーク(在宅勤務)による悩みを感じている。
「あなたの会社の2020年度の新卒社員は、在宅勤務によるストレスや悩みを感じている様子がありましたか。」という質問に対し、86.3％の人事担当者、経営者が「新卒社員は在宅勤務によるストレスや悩みを感じている様子」と回答。新卒社員の在宅勤務での「ストレス問題」は大多数の企業での課題になっていることがわかる。
新卒社員の在宅勤務によるストレスは離職リスクに発展する可能性がある
「在宅勤務によるストレスや悩みを相談してきた新卒社員の中で、少しでも離職・休職を考えている新入社員はいましたか。また実際に離職・休職に至ってしまった新入社員はいましたか。」という質問に対し、62.1%の人事担当者、経営者が「在宅勤務によるストレスや悩みによって離職を考えている新卒社員がいた」と回答した。
また「実際に離職に至ってしまった」と回答した人事担当者・経営者が25.0％いたことも判明。このことから「在宅勤務によるストレス」は離職リスクにまで発展する可能性があるといえる。
新卒社員の在宅勤務のストレス軽減には業務外コミュニケーションが効果的と考える経営者/人事担当者が半数以上
「新卒新入社員のリモートワーク(在宅勤務)によるストレスや悩みに対して、どのようなことが効果的だと考えますか。」という質問に対しては、「業務外コミュニケーションの場の設定（52.3%）」「リフレッシュできるツール・場の提供（42.8％）」など「仕事の場を離れたコミュニケーションの場」がストレスに対して効果的という回答が目立った。
そのほかにはストレス・悩み相談窓口の設置も効果的だと考えている人事担当者や経営者が多いことがわかる。今後は、実際に在宅勤務を経験した新卒社員へのヒアリングとあわせて効果的な策が明確化していくことが望ましい。
在宅勤務導入に際し特別な対策を講じ変化があった企業は94.3%
「新卒社員へのリモートワーク(在宅勤務)導入にあたり、会社として特別に対策を行いましたか」という質問には、94.3%の企業が在宅勤務制度とともに浸透策を行った結果「変化があった」と回答している。
また対策を行っていない企業でも76.8%が「対策を行う必要はある」と回答。在宅勤務制度に合わせて、浸透策を打った多くの企業は良い結果を得ており、行っていない企業も必要性を感じているということが判明した。
株式会社デジタルシフトはワーケーション活用によるメンタルヘルスケアプランを4月1日から開始
これらの調査結果を受け、株式会社デジタルシフトは日本駐車場開発株式会社（本社：大阪府大阪市北区、代表取締役社長：巽 一久、以下、日本駐車場開発）のグループ会社である藤和那須リゾート株式会社（本社：栃木県那須郡那須町、代表取締役社長：雪本 智史、以下、藤和那須リゾート）と協業し、那須の大自然の環境の中で仕事ができるワーケーションサービスの新プランとして、本年4月1日（木）より「メンタルヘルスケアプラン」を開始する。
ワーケーション活用によるメンタルヘルスケアプランでは、各社個別の研修と、那須の自然や日本駐車場開発グループが持つ資産を活用した合宿・研修プログラムを組み合わせ、オーダーメイド型でサービスが提供される。
また、日本駐車場開発のグループ会社で主に法人向け健康経営のコンサルティングサービスを提供している日本からだ開発株式会社（所在地：東京都千代田区、代表取締役社長：橋本 奈津子）による研修プログラムへの助言や、研修前後におけるサポートを実施予定。
特徴としては日本駐車場開発グループの新入社員向けに実施されてきた研修をベースに、”自然や人、動物との触れ合い”をテーマとした体験プログラムの提供や、1日3食の食事と定期的に体を動かすアクティビティの機会の提供が挙げられる。
大自然の中での本業とは別の就労機会やアクティビティを通して、従業員の心身のリフレッシュやチームビルディングの機会として活用することができる。在宅勤務によるストレスや離職リスクを低減させるための手段として、この機会に「メンタルヘルスケアプラン」を活用してみてはいかがだろうか。以下の記事もあわせてご覧いただきたい。